5分でわかる!TOEFL iBTと高校・大学入試のニュースまとめ


TOEFLが日本の大学受験に導入されるだって!?

普段ニュースをチェックしないぼくは最近ある古いニュースに腰を抜かしました。

それは2013年4月8日6月24日に発信された、

「2017年度から大学入試のセンター英語試験の代わりにTOEFLを採用する」

というニュースです。

はい。TOEFLの記事を書いている身として内心歓喜したことを認めましょう笑

ただ、よくよく、よく調べていくと、

これがTOEFLと日本教育の馴れ初めでないことに気づきました。

toefl 大学入試

そこでこの記事ではそんなぼくが丹精を込めてまとめた、

TOEFLと学校教育に関する世の中の動き

を書いてみました。以下が目次です。

1.TOEFLと高校教育の関係

2.TOEFLと大学受験の関係

3.TOEFLと高校入試の関係

それでは上から順番に見ていきましょう。

高校の英語教育を変えようとする動き

大学入試の英語という偏った英語力を身に着けようとする、高校英語教育に最初にメスを入れたのは大阪府です。

このニュースは一番時系列的に古いTOEFLと日本社会の関係を示したもので、

ここからすべてが始まりました。

 

大阪府政策その1「実践的英語教育」強化事業

2011年1月18日、当時大阪府知事である橋本徹氏は「実践的英語教育」強化事業という名前で、

「TOEFL iBTの平均点が高い大阪府内のトップ50の高校(公私問わず)に50億円の支援金を分配する」

という政策を打ち出しました。

この政策では、50人から100人の生徒にTOEFLを受けさせた結果、その平均点が38点を超えた高校に上から順番に順位をつけて、上位・中位・下位のランクにわけて助成金を分配するというものでした。

この政策の目的は事業概要書によると、

国際コミュニケーション能力向上のために実践的英語教育を行う高等学校を増やす

ということでした。

しかし実際の結果は、

2011年度 参加校8校(すべて私立校)、条件クリア 4校

2012年度 参加校5校(すべて私立校)、条件クリア 4校

でした。

result1

大阪府内には全部で261校もの高校があるのにもかかわらずほんの一握りの参加校のみとなってしまいました。

さらに悲しいことに、2年連続で大阪府が設定した条件をクリアしている4つの学校は、

すべて国際科や英語学科を持つインターナショナルスクールに近い学校です。

学校によっては生徒に一年の長期留学を義務付けていました。

つまり、政策の目的である実践的英語教育を行う高校を増やすことを達成できず、

ただ従来通り英語教育に特化している高校を支援するだけの結果となってしまったのです。

 

大阪府政策その2「使える英語プロジェクト事業」

この残念な結果を受けて、

2013年度は「使える英語プロジェクト事業」TOEFL iBTチャレンジ支援事業をその代わりとして始めました。

この事業は短くまとめると、

TOEFLオンライン模試(TOEFL Practice Online) の3回分を希望する高校に提供する

というものです。

今回の政策は助成金という曖昧な支援から一転して、金の使い道をTOEFL学習に絞るものになりました。

ちなみに、全部で7校がこのプログラムに参加しました。

toefl 大学入試

ちなみにちなみに、先ほどのTOEFLコンテストで助成金を獲得した高校のうち一校のみ(大阪YMCA)しか参加せず、あとの6校は助成金を受け取れなかった高校でした。

 

とりあえずchilidogのコメント

橋下知事の斬新的な政策は素晴らしいです。

ただ、トリッキーな文法対策ばかりしていた高校の英語教師が、

いきなり助成金を目指して生徒にTOEFLという最難関の英語試験の指導をしろ!というのは少々キツイです。

また、TOEFLの受験料は前記事で述べたように、すこぶる高いものです。

もしかして取れるかもしれないTOEFL38点という平均点を目指して闇雲に生徒にトーフル受験させるのは一種のギャンブルのようです。

しかしながら、この橋本氏の思い切った政策が後に続くものに影響を及ぼしたのは言うまでもありません。

大学入試にTOEFLが採用されるかもしれない動き

この先立った橋下氏の政策に影響を受けたのが政権を奪回した自民党です。

自民党は国際競争力の取得を目的として、

教育再生本部というものを党内に設置しました。

その教育再生本部が2013年4月、英語教育改革の一環としてTOEFLを導入する案を打ち出しました。

その詳細は以下の通りです。

  • 国内30の大学にTOEFL90点という卒業条件を設ける
  • 中・高校の英語教師にTOEFL80点という採用条件をつける
  • 高校卒業時に全生徒がTOEFL45点取得することを目標とする
  • 中・高校の英語教師に留学・研修プログラムの支援
  • 2017年度までにセンター試験を到達度テストに置き換え、英語試験はTOEFLを採用
  • 国家公務員試験にTOEFLを使用する

※ 以下の2つの記事を引用(記事1記事2

 

またまたchilidog 個人的見

大学入試英語の代わりにTOEFL iBTという実践的なテストを導入するのには賛成です。

なぜなら、重箱の隅をつつくような英文法問題の対策勉強よりは、TOEFLの学習は格段に役立つものだからです。

ただ、全国の高校生がTOEFLを受験することになったら、日本全国の受験地はパンク状態に陥り、テストの戦略だけを熟知したTOEFL予備校が乱立することでしょう。

いまこそTOEFL iBTに代わる新たなテストを日本の英語教育機関の総動員で始めるべきです。

しかし、生徒に実践的な英語を教える教師の基準としてTOEFLを用いるのは正直キツイです。前にも述べたように、TOEFLというのはアメリカの大学環境でどれだけうまくやれるか、を見る試験です。

そのようなアメリカン・アカデミックな試験を日本の社会に染まり切った英語教師がクリアするには時間とかなりの労力がかかります。

うーん、やっぱりネイティブの先生をもっと雇えばいいんじゃないかな。フィリピンとかから笑

 

 高校入試にTOEFLが関わってくるかもしれない動き

またまた大阪府の話題です。

大阪府の教育委員会は2017年春の高校入試からTOEFL、英検、IELTSの3つの英語テストを活用する方針を打ち出しました(概要書はコチラから)。

スピーキングというアウトプットセクションがあるTOEFL、英検、IELTSを入試制度に導入することで中学校の英語教育がより実践的なものになることを望んだものです。

ただ、世の中には、

大阪府がこれらの英語テストを入試問題の代わりとして利用するようになる

と誤解を抱いている方がいます(2chとか笑)。

ただ、この政策でいっているのは、実践的英語テストを入試に「活用する」だけです。

これはどういうことかというと、

要は、従来の英語入試問題の得点と、TOEFLなどの外部の英語試験の点数互換性を持たせて試験点数に換算して、どちらか良い結果を採用するというのです。

その換算に用いる表は以下のものです。

toefl 大学受験

つまり、大阪に住む中学生がTOEFL iBTで60点をたたき出すと英語入試で100点とったことになるのです。

逆に、受験料が高額すぎてTOEFLを受験できない生徒や、トーフルで大ゴケした生徒は高校英語入試で勝負できるのです。

 

最後のchilidogのコメント

この政策の裏には2011年度から実施しているTOEFLを高校英語教育に導入する事業があります。

つまり、高校でTOEFLを学習する意味をこの政策で作ったわけです。

これらならば実践的英語教育に踏み切る高校も若干増えるかもしれません。

しかし、この状態では従来の英語入試という逃げ道があるため英語教師の再教育などにかける資金がない学校は英語教育改革に踏み切らない可能性があります。

ただやっぱり、TOEFLは難しい英語テストです。

余程英語の素地がない限り、挫折する生徒が多いことでしょう。

大阪府の先進的政策は今後も見ものですね。

ふう、世の中を久しぶりに振り返ってみて

いやぁ、世の中動くに動いてますね。

びっくりです。

今後もこの流れが続き、日本にTOEFL受験者が増えてくれるとぼくとしては嬉しいです笑

またTOEFLに関するニュースが発生したら記事を書きますね。

それでは。

chilidog
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